医療保険検討における前提知識
保険屋さんに相談に行くと、死亡率や入院日数、治療費などの統計的な情報が出てくるので、まずは一般的な情報については自分でも確認しておきます。
医療における公的な補償
保険屋さんは当然商品を売りたいので、上記のような情報からいろんな商品を勧めてきます。
ただ、日本は公的な保証が充実しているので、そこまで考慮する必要がない場合もあります。
以下の公的な保証と、会社にて入っている保険組合などの付加保証については必ず確認しておきましょう！！
特に保険組合については、保険屋さんから話をしてくることはない上に、会社によって異なるので事前の確認はオススメします！！
健康保険
健康保険加入者の自己負担率
69歳以下・・・・３割
70～74歳・・・２割
75歳以上・・・・１割
高額療養費制度
医療機関や薬局の窓口で支払った額（※）が、暦月（月の初めから終わりまで）で一定額を超えた場合に、その超えた金額を支給する制度
年収約370～約770万円の場合
80,100＋(医療費－267,000)×１%
健康保険組合
会社によって保険組合違うため、人それぞれですが、自分が入っている組合の保証の一部は以下でした。
高額医療費はさらに安くなるし、期間が限定ですが就労不能時の保証もある程度ありました。
保証内容を検討する際に過度な保証を抑えることができそうです。
付加給付
- どんなに高額な医療を受けても、健康保険の適用範囲であれば、最終的な自己負担額は診療1件・1ヵ月あたり最大約2万円までで済みます。
傷病手当金
- 被保険者が病気やケガで仕事を休み、給与等を受けられないとき、その間の生活保障として「傷病手当金」が支給されます。
給付額
- 1日につき、傷病手当金の支給開始月を含む直近の12ヵ月間の各月の標準報酬月額を平均した額の30分の1に相当する額の3分の2に相当する額
- 標準報酬月額が３８万円の場合：８，４４４円／日（２５３，３３３円／月）
給付期間
- 傷病手当金の支給期間は、支給されることとなった日から1年6ヵ月間です。
- 最大支払い金額：４，６１８，８６８円（５４７日＊８，４４４円）
